【投資信託の選び方】ファンドは何を基準に選べばいいの？
投資信託は種類が豊富で、それぞれ特徴やリスクが異なるため、選び方で迷っている人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、投資信託を選ぶ基準や、年代別の選び方などについて詳しく解説します。
公開日：
更新日：2024.04.15
目次
投資信託を選ぶ基準とは
投資信託選びで迷ったときには、次のような基準で選んでみましょう。
- 投資したい資産（収益源泉）で選ぶ
投資信託の投資対象には「株式」や「債券」、「不動産」などさまざまな資産（収益源泉）があり、リスクとリターンもそれぞれ異なります。投資対象の割合に焦点を当てて選ぶことができます。
- 投資対象の地域で選ぶ
投資対象が「国内資産」なのか「海外資産」それともどちらも含まれているのか。それぞれの地域により特性が異なります。そのため、投資信託を選ぶうえでの重要な基準となります。
- 純資産総額で選ぶ
投資信託の規模は「純資産総額（資産残高）」で表されます。ファンドの運用には、一定規模の純資産額が必要です。各ファンドに適した純資産額があることで安定したファンド運用ができるため、各ファンドを選択するうえでも、重要な観点となります。
- 運用成績で選ぶ
過去の成績が今後も続くとは限りませんが、ひとつの目安になるでしょう。
年代別の投資信託の選び方
ここからは、投資信託の選び方を年代別にご紹介します。
【投資信託の選び方】20～30代の場合
20～30代は、積極的なリターンを狙える投資信託を選んでみてもよいでしょう。時間という財産を活用すれば、一時的に運用成績が悪化しても、リカバリーするまで待つこともできます。
時間を味方につけた長期的な視野での投資も有効です。コツコツと積み立てていけば、将来の資産形成ができます。しかしながら、ライフイベントが多くなる30代は、リスクとリターンのバランスに留意することも必要となります。
【投資信託の選び方】40代の場合
40代の方が投資信託を選ぶ場合は、自分の年齢や将来の生活設計に合わせて、どの程度のリスクを取れるのかを確認しましょう。老後資金の準備を視野に入れてもよい年代です。
セカンドライフの資金を作るために、複数の投資先に分散投資することで、リスクを抑えたバランスファンド等を検討してみましょう。
【投資信託の選び方】50代以降の場合
50代以降は充実したセカンドライフに向けた資産づくりが大切です。老後資金を考えた運用であれば、ハイリスクな投資は避けましょう。一方で、インフレが進むと預金の実質的な価値は目減りしてしまうため、インフレから資金を守れる程度の利回りを目指したほうがよいでしょう。
大切な資産を減らさないことを意識し、安定性の高い債券ファンドやリスクを分散したバランスファンド等での運用を検討しましょう。
詳細な情報はファンドの【目論見書】で確認できる
目論見書（もくろみしょ）とは、ファンドの概要や運用方針などを記載した資料です。投資対象や運用方法など、投資判断に必要な重要事項が記載されています。目論見書は投資信託を購入する前に入手できるので、必ず事前に確認しておきましょう。
選び方に迷ったら、シミュレーションツールを活用してみるのも一つの方法です。
ちばぎんマネーガイドには各種シミュレーションをご用意しております。
- ライフプランシミュレーション
質問に答えるだけで、あなたのライフプランが簡単に作成できます。
投資はハードルが高い、そんなお考えを持たれる方でも最初の一歩としておすすめです。
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新NISAが始まり、NISA口座で運用することができる投資信託に注目が集まっています。一方で、情報が多すぎて迷ってしまうこともあると思います。
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2024年に始まった新NISAのつみたて投資枠は、これまでのつみたてNISAと比べて、年間投資枠や生涯投資枠の拡大、非課税保有期間の無期限化、投資可能期間の恒久化など、より多くの方に利用しやすい制度となっています。
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投資信託に関するご注意事項
- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
- 過去の運用実績は、将来の運用結果を約束するものではありません。
- 投資信託は、株式、公社債などの値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建て資産に投資するものは、この他に為替相場の変動等の影響により基準価額が変動するため、投資元本を割り込むことがあります。これらに伴うリスクは、ご投資家のみなさまご自身のご負担となります。
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- 投資信託をご購入の際は、契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みいただき、ファンドの内容を十分にご理解のうえお申込みください。
※一部のファンドについては、運用実績に応じて成功報酬が別途かかることがあります。ただし、運用状況により変動するため、事前にその合計額は記載できません。
商号等 株式会社 千葉銀行
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