おかねのこと、わかりやすく

ちばぎん

積立投資のメリット

今回は、資産運用の王道である「長期・積立・分散」の『積立投資』のメリットをご紹介していきたいと思います。
資産運用に関して、多くの方が以下のような悩みを持っているのではないでしょうか?

「将来の経済の動きが分からないため、いつ投資をすれば良いのかわからない」
「為替の動きが心配で追加投資に踏み切れない」

こういった悩みを持つ方に有効なのが積立投資です。なぜ有効なのか、詳しく見ていきましょう。

公開日:

更新日:2024.10.29

① 積立投資とは何か?

積立投資は、投資するタイミングや投資額を都度判断せずに、一定間隔で一定金額を機械的に投資し ていく手法です。 このような投資手法は 「ドル・コスト平均法」 とも呼ばれ、 資産運用の有効な手法とし て知られています。

積立投資では、毎回、一定金額を投資するため、投資対象の銘柄が高値のときは少ししか買わず、安 値のときに多く買うことができます。 特に、 将来に備えた長期的な資産運用をお考えの方におすすめ の手法です。

以下では積立投資のメリットを見ていきましょう。

② 積立投資のメリットは?

積立投資には、以下のメリットがあります。

投資する 「タイミング」を悩む必要がない

投資で利益を上げるには、相場が下落してその後上昇に転じるときに購入できればよいのですが、そ のような相場の動きを予測することはプロにも難しいと言われています。 むしろ、相場が下落した際に 悲観的なニュースが報道されたりすることによって、投資をしないまま終わってしまったり、時期が遅 れて相場が上昇した後に焦って投資することになってしまいがちです。 不安や焦りなどの感情が邪魔 をするせいで、適切な時期に投資をすることは非常に困難です。

積立投資は、このような感情の問題を解決できる投資手法です。 相場の動向に左右されずに機械的に 投資を行うため、人間の心理に影響されることがなく、着実に投資額を積み上げることができます。

「銘柄の値動き」や「為替レート」 を気にする必要がない

マーケットは常に変動しており、 先行きを正確に予測することはできません。 そのため1回だけの投資 では、ちょうど高値のときに購入をしてしまう可能性があります。

積立投資であれば、機械的に複数回の投資が行われるため、割高の時期もあれば、 割安に購入でき る時期もあります。 長期的にみると、 値動きのリスクを軽減でき、実質的に積立投資期間中の購入価 格を平均化することができます。

また、WealthNaviのようにドル建ての資産への投資を行う場合は、為替レートの変動の影響を受け ます。しかし、積立投資を行っていれば、さまざまな為替レートで投資を行うことになるため、長期的には 平均化され、為替レートの変動による影響を軽減できます。

③ 数値で分かる積立投資の効果

積立投資の効果を数値で確認するために、10年前に金融市場を混乱させたリーマン・ショック前後で の積立投資のリターンを見ていきます。

比較するのは、2008年から2011年の3年間での米国株 (S&P500) の推移と、 米国株 (S&P500) に対し 毎月500ドルずつ積立投資を行った場合のリターンです。

以下では実際のデータを用いて結果を見ていきます。 米国株 (S&P500) の推移と、 積立投資のリター ンが大きく異なることに驚かれるかもしれません。

米国株 (S&P500) の推移

2008年に起こった「リーマン・ショック」では、世界経済は大きな打撃を受け、株式相場も急落しまし た。 図表1の通り、危機の震源地である米国の株価は2008年に大きく下落しましたが、2009年前半に は底を打ち、2011年の初めにはリーマン・ショック前の水準に戻りました。

米国株 (S&P500)に積立投資をした場合のリターン

2008年1月からの3年間でS&P500指数は暴落して元の水準まで戻っただけですが、同じ期間に同指 数に毎月500ドルを積立投資していた場合のリターンを試算してみると、最終的な評価額は投資額の 累計より 23.5%増えるという結果になりました(図表2)。

結果

結果をまとめると以下のようになります。この期間に株価は大きく変動しましたが、 コツコツ投資を続 ける積立投資なら安定したリターンを得られたことがわかります。

米国株 (S&P500) の推移と積立投資のリターン(2008年1月~2011年1月)

条件結果
S&P500指数(配当込) の推移指数の変化率:-0.2%
S&P500指数 (配当込) に対して、 2008年1月から毎月500ドルを積立投資する資産の増加率+23.5%

以上はひとつの事例に過ぎませんが、リーマン・ショック前後の実際のデータを見ることで、 積立投資 の効果を確認することができました。

④為替レートの変動の影響を緩和

続いて、為替レートの変動がどのように株価や積立投資に影響するのかを確かめます。

比較するのは、上記と同様に、2008年から2011年の3年間で、 米国株 (S&P500) の推移と、毎月5万円 ずつ積立投資を行った場合のリターンです。両者のデータを円建てに換算したうえで、違いを見ていきま す。

米国株 (S&P500)の推移<円建て>

リーマン・ショック後の大幅な円高により、S&P500指数は円建てで見た場合には元に戻らず大きなマ イナスのままでした(図表3)。

米国株(S&P500)に積立投資をした場合のリターン<円建て>

しかし同指数に毎月5万円ずつ積立投資していた場合には、最終的な評価額は投資額の累計より8.5%の増加となりました(図表4)。

結果

結果をまとめると、以下の表のようになります。 積立投資のリターンはドル建てと比べると減少しまし たが、それでもプラスのリターンを保っています。 株価の推移と比べると、大きな差が出ていることがわ かります。

米国株 (S&P500) の推移と積立投資のリターン(2008年1月~2011年1月) <円建て>

条件結果
S&P500指数 (配当込) の推移※円建てに換算指数の変化率-23.0%
S&P500指数 (配当込) に対して、 2008年1月から毎月5万円を積立投資する ※円建てに換算資産の増加率: +8.5%

ドル建てでの資産運用を行う場合、 積立投資によって為替レートの影響を小さくしてリターンを安定さ せることができますが、 今回のデータでもその効果を確かめることができました。

なお、相場がずっと上昇を続ける場合など、 積立投資よりも資金を一括で投資した方が結果的に高い リターンを得られる場合もあります。 しかしながら、相場の先行きが正確に予測できないことを考える と、心理や値動きのリスクを軽減できる積立投資は合理的な選択肢となります。 特に相場の先行きに 不安を感じる場合には、 積立投資のメリットを大きく実感できるのではないでしょうか。

⑤ 簡単に始められる! WealthNaviの自動積立機能

WealthNaviは、 積立投資を手軽に始めることができるように、 ロボアドバイザー業界の中で真っ先に 自動積立機能を搭載しました。

自動積立を利用すれば、自動的に銀行口座から一定額を引き落としてWealthNaviの口座に入金を 行い、資産運用を行うことが可能です。

また、月1回定額、月5回定額、 複数回定額、カスタムの4コースの中から、ご希望に応じた積立コース を選ぶこともできます。

⑥ おわりに

以上のように、積立投資を行うことで、一時的な相場の変動に左右されない、長期的な視点に立った資産運用が可能になります。

またWealthNaviは、積立から資産運用までを手軽かつ自動的に行うことのできる資産運用サービスを実現しています。ぜひWealthNaviで、将来の資産形成をご一緒に行っていきましょう。

当コラム記事は、ウェルスナビ株式会社から提供を受けたものを掲載しております。

本コラムの内容は掲載日現在の情報です。
コラム内容を参考にする場合は、必ず出典元や関連情報により最新の情報を確認のうえでご活用ください。

アンケートへのご協力お願いします

掲載されている記事の満足度はいかがでしょうか?


アンケートへのご協力
ありがとうございました。

当社は、お客様によりよいサービスを提供するため、cookie(クッキー)を使用することがありますが、これにより個人を特定できる情報の収集を行えるものではなく、お客様のプライバシーを侵害することはございません。

  • WealthNavi for 千葉銀行の重要事項

    「WealthNavi for 千葉銀行」をお申込みの際は、次の点にご注意ください。

    • 「WealthNavi for 千葉銀行」はウェルスナビ株式会社が株式会社千葉銀行(以下、千葉銀行)のお客さま向けに提供するサービスです。千葉銀行が提供するサービスではありません。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」は、元本が保証された商品ではありません。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」のお取引に際しては手数料がかかります。費用・リスクの詳細については、ウェルスナビ株式会社の契約締結前交付書面等をご覧ください。
    • 千葉銀行はウェルスナビ株式会社とは別法人であり、「WealthNavi for 千葉銀行」のご利用にあたっては、ウェルスナビ株式会社のお取引口座の開設が必要です(「WealthNavi for 千葉銀行」の口座開設をお申込みいただくと、お取引口座がウェルスナビ株式会社に開設されます)。
    • 千葉銀行は、ウェルスナビ株式会社から委託を受け、お客さまとウェルスナビ株式会社との間で締結する投資一任契約の締結の媒介および投資一任契約に基づく取引のために必要な口座開設の媒介をおこないます。資産の管理・運用はウェルスナビ株式会社がおこないます。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」において口座を開設した後のお取引については、すべてお客さまとウェルスナビ株式会社とのお取引になります。
    • 千葉銀行において「WealthNavi for 千葉銀行」のお取引をされるか否かが、お客さまと千葉銀行の預金、融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、千葉銀行での預金、融資等のお取引内容が「WealthNavi for 千葉銀行」のお取引に影響を与えることはありません。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」におけるお取引はウェルスナビ株式会社とお客さまとの投資一任契約に基づくものであるため、原則として、お客さまが自ら有価証券の個別の売買注文をおこなうことはできません。
    • 原則として、成年の個人のお客さまを対象とさせていただきます。
    • 千葉銀行の本支店窓口では、「WealthNavi for 千葉銀行」をお申込みになれません。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」のお申込みには、千葉銀行の普通預金口座が必要です。すでに直接または他社経由にて、ウェルスナビ株式会社と投資一任契約を締結されている方は「WealthNavi for 千葉銀行」をお申込みになれません。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」は預金保険の対象ではありません。ウェルスナビ株式会社は、法令に従い、お客さまの資産とウェルスナビ株式会社の資産を明確に区別する分別管理をおこなっております。ウェルスナビ株式会社の破たんの場合でも、お客さまの資産は全額返還されます。また、万一分別管理に不備があった場合でも、返還できないお客さまの資産について日本投資者保護基金が1,000万円まで補償をおこないます。詳しくはウェルスナビ株式会社までお問い合わせください。
    • 「WealthNavi for 千葉銀行」は、次の要因により預かり資産が変動し、お受け取り金額が投資元本を下回ることがあります。
      • 相場変動リスク
        お客さまが所有するポートフォリオを構成する国内および海外ETFは、主として株式、債券、コモディティ等を実質的な投資対象とするため、その価格はこれら実質的な投資対象の価格などに応じて大きく変動し、その結果として損失が生じ、また、投資元本を割り込む場合があります。
      • 為替変動リスク
        お客さまが所有するポートフォリオを構成する海外ETFに関しては、通貨発行国の金利の変化等により生じる外国為替相場の変動を原因とした損失が生じ、また、投資元本を割り込む場合があります。
      • 信用リスク
        お客さまが所有するポートフォリオを構成する国内および海外ETFが、株式、債券等を実質的な投資対象としている場合、株式や債券等の発行者などの信用状況に変化が生じた場合、当該投資対象の市場価格の変動によって損失が生じ、また、投資元本を割り込む場合があります。
      • その他のリスク
        取引所金融商品取引および外国金融商品取引所取引(国内および海外ETF)は、市場で取引がおこなわれるものの、市場環境の変更等により取引に支障をきたし、換金できないリスクがあります(流動性リスク)。取引するETFの対象国が休日等の場合、そのETFにかかわる取引がおこなわれないことがあります。
    • ウェルスナビ株式会社が提供する一連のサービスによりお客さまからもらい受ける手数料は、預かり資産額に対し最大1%(現金部分を除く、年率・税込1.1%)です(年365日として計算します)。預かり資産の日々の時価評価額に対し所定の年率により手数料額を日々計算し、原則として所定の方法により月初から月末(ただし、お客さまと締結した投資一任契約が終了した場合には当該終了日)までの期間ごとに合計のうえ、月間の手数料額として翌月第一営業日にお支払いいただきます。手数料額は日々の時価評価に応じ計算され計算期間中累計されるため、事前に金額または上限額を表示することができません。また、海外ETFの取引に際しては、ウェルスナビ株式会社の定める為替レートが適用されます。外国証券の外国取引にあたっては、外国金融商品市場等における公租公課その他の賦課金が発生します。費用・リスクの詳細については、ウェルスナビ株式会社の契約締結前交付書面等をご覧ください。
    • 投資一任契約には、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
    商号等 株式会社 千葉銀行
    登録金融機関 関東財務局長(登金)第39号
    加入協会 日本証券業協会
    一般社団法人金融先物取引業協会
    商号等 ウェルスナビ 株式会社
    金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2884号
    加入協会 日本証券業協会
    一般社団法人日本投資顧問業協会
    一般社団法人日本資金決済業協会

関連記事

人気の記事